ウェルス・マネジャー 富裕層の金庫番――世界トップ1％の資産防衛

2008年の金融危機によって、ウォール街やシティに拠点を置く巨大な金融業者が自分たちでも理解できないほど複雑な商品を売り、客を食い物にすることで暴利を得ていたことを誰もが知ることとなった。一方で、危機の元凶をつくったインベストメントバンカーたちのはしたないほどの報酬も霞むほどの資産をもっている人たちのために存在する特別な金融業についてはほとんど語られることがない。それがウェルス・マネジメントという世界だ。本書に引用されている連邦準備制度理事会のデータによると、2008年～09年にアメリカでもっとも裕福な上位10％層の平均損失はたった6.4％で、中間層が受けた影響の6分の1だったという。そして損失を最小限にとどめた富裕層は、暴落した株や不動産その他の資産を買い占め、景気回復後にはさらに金持ちになった。ウェルス・マネジャーとは、こうしたごく少数の超富裕層の財産を政情不安、租税、離婚といったリスクや不利益から財産を守り、ローリスク（ローコスト）・ハイリターンの運用によって増やし、次世代に継承していくために雇われるプロフェッショナルである。租税回避など、合法的に国家を欺くことも仕事のうちであり（本書の表現を借りれば「倫理的にグレーの領域」）、顧客のプライバシー保護は絶対である。ゆえにウェルス・マネジャー自身の活動もベールに包まれている。世界人口の0.7％が世界の資産の41％を所有するという異常な不平等をもたらした富の流動性の低下と、それによる階層の固定化をもたらす一翼を担った知られざるプロフェッショナル集団に光を当てることで、「誰が、どのようにして、事態を維持させているのか突き止める」が研究の主課題である。ウェルス・マネジャーのルーツは中世イングランドの封建制度の慣行にあるという。かつては友人か親戚が名誉職として無償で財産の受託者を引き受けていたが、扱う財産が土地から金融資産に変わっていくにつれて、受託者も武力を背景とした不動産の守護者から法的な操作を駆使する金融資産のポートフォリオの管理人へと役割そのが変わり、専門職化していった。社会学者である著者は、STEP(Society of Trust and Estate Practitioners)という、ウェルス・マネジャーの業界団体の資格認定プログラムに「没入」し、エスノグラフィー（行動観察）の手法を用いてこの特殊な業界の役割や仕組みを調べた。ウェルス・マネジャーのその仕事の内容を一言でいえば「法的手段と金融技術を用いて、一世代の剰余金を代々受け継ぐ財産に変える」ことである。その舞台となるのがオフショア金融センター（ＯＦＣ）だ。ニコラス・シャクソンの「社会に金を払うことなく社会から恩恵を得ることを目的とした、裕福で力のあるエリートの構想」という言葉で的確に説明されているＯＦＣは、法的にはつぎはぎ状態の国民国家体制の脆弱性を突いた「規制と説明責任から自由な地域」である。異なるＯＦＣ同士が富裕層の財産を誘致するために競合し、オンショア国家の法務当局はは富裕層の国内からＯＦＣへの財産の流出を追及する。ウェルス・マネジャーの仕事は、顧客がオンショア国家の課税を逃れるため、異なるＯＦＣに富を分割し、信託・法人・財団をツールに使って“イノベーティブ”に管理することだ。中国の富裕層は香港とケイマン、裕福なインド人はモーリシャス、南米の金持ちはパナマ、ロシア企業はＢＶＩ（イギリス領バージン諸島）と、オンショア国家の地理的、政治的、法的な条件によってそれぞれ使い勝手のよいＯＦＣが存在する。パナマ市を拠点とする置く一軒のウェルス・マネジメントから流出した「パナマ文書」には、世界のＶＩＰたちが名をつらねていたが、これはパナマが近年、ニッチな競争力でＯＦＣとして人気を高めていたからだという。このオフショア金融の利用が「貧しい者から止める者へと富と権力を移動させた史上最大の力」（ニコラス・シャクソン）といもいわれている。オフショア金融のプロがウェルス・マネジャーだ。本書の第5章「ウェルス・マネジメントと不平等」では、所得(フロー)の不平等よりも富（ストック）の不平等をほうがはるかに大きな問題であるという重要な指摘をしている。政府は徴税のために所得は追跡しているが、私有財産はウェルス・マネジャーたちによって巧妙に世界中のＯＦＣに分散管理されているため、ほとんど把握できていない。ということは、われわれは経済的不平等の本当の規模と、その原因を知りえないなかでその問題について議論したり、解決策を探ったりしているわけだ。村上世彰の『生涯投資家』を読むと、お金を動かす人たちは、舞台裏ではグローバルにつながっていて、その輪の内側にいる人と外側にいる人、輪の存在さえ知らない人と、世界はいくつかに完全に分かれていることがよくわかる。輪の中心にいる超富裕層がブラックホールのように世界の富を飲み込んでいく。そのすぐ外側にいるのがウェルス・マネジャーだろう。世界で富裕層に分類される1460万人の人々はアメリカのＧＤＰの3倍に近い富を有し、経済規模で世界上位15か国の総額を上回っているという。格差の頂点にいる彼らは下から富を吸い上げているが、下からその姿は見えない。その間をウェルス・マネジャーたちが遮っているからだ。そして彼らは最上階が富を相続し続けることに奉仕する。富裕層は最高のウェルス・マネジメントチーム（投資顧問、会計士、弁護士）を雇い、彼らの助けによって、リスクを最大限に排除し、最大のリターンを得るような投資機会を確保し、増やした資産に税金がかからぬようＯＦＣに分散し、次世代に継承する。富を蓄積した富裕層階級が手にしているのは経済力だけではない、彼らは自分たちの利益に資するよう匿名のまま政治を動かし、法を破ることなく法の精神を無効化する特権的な立場を行使する。実際に税制度や国境検問は、超富裕層にとってはあってなきものなのだ。この現象を著者は「富裕層のためのパラレルな国家システムが生まれつつあり、このシステムはそれ以外の者が住まう世界を大混乱に陥れないかぎり、ほとんど気づかれないまま運営されている」と表現している。富裕層がその特殊な経済力や政治力を慈善目的で行使することについても「公に対する説明責任なしに教育や貧困などの社会問題に取り組み、功罪半ばする結果を生み出す」不安定要因と位置付け、たとえばビル＆メリンダ・ゲイツ財団によるマラリア研究への支援は「発展途上国の国家制度を弱体化するカルテル」という見方をしている。しかるべき手順を経ない公的領域への介入は民主主義・法による統治の軽視であり、否定であるという点では多額の寄付も多額の税逃れも同列というわけだ。このスーパーリッチたちを国境を越えて取り締まることは限りなく不可能に近い。ならば、彼らの生命線ともいえるウェルス・マネジャーたちを取り込んで、彼らのリソースを活用していくしかないのではないか。それが本書の最終的な提案だ。国家の中枢にハッキングをしかけてくるハッカーたちを逆に味方につけてサイバーセキュリティを強化している例もあるが、ウェルス・マネジャーたちを味方につけるといってもそのためのインセンティブを用意できるだろうか。そもそも、ウェルス・マネジャー報酬は投資銀行のバンカーやトレーダーたちと比べると低い。彼らは知的好奇心を満たす仕事の内容や、普通なら近づけないような上流階級との接触などの金銭以外の報酬にひかれてその仕事についている。そう考えると、上流階級を「取り締まる」仕事にウェルス・マネジャーを引き込むのはそう簡単ではないだろう。格差の最大の原因は富の世襲であり、それを食い止めるには相続税の引き上げしかおそらく方法はない。誰もがわかっているが、それを可能にする見がかりはどこにも見当たらない。